補聴器外来
補聴器外来

年齢を重ねるにつれ、耳の聞こえが悪いと感じる方の割合は増えていきます。
「最近聞こえが悪く、そろそろ補聴器が必要かな」と思ったときは、まずは耳鼻咽喉科の受診をお勧めします。聴力の低下の中には、治療で回復が期待できるケースがあり、また、病的に進行してしまうケースもあるためです。
補聴器外来では、はじめに耳や鼓膜を観察し、聴力などを調べ、治療が必要な病気が潜んでいないかを確認します。
聞こえが悪くなる耳垢や慢性中耳炎などがみられた場合、まずそちらの治療からはじめます。加齢性難聴など、治療による回復が見込めず、難聴による不便を感じておられる場合に、補聴器の装用を検討します。
加齢による聴力の低下は、年々少しずつ進行しますので、補聴器を装用するタイミングが重要です。
聴覚に関連する脳の機能を活用し続けるために、耳が遠くなったと感じた時点で評価を受け、適切に補聴器の装用を開始することが大切です。
当院院長は補聴器相談医並びに補聴器適合判定医の資格を持っております。難聴が気になりはじめたらお早めにご相談ください。
補聴器は、どなたでも販売・購入することができますが、メガネなどと異なり、医師の適切な診断と患者様の状態に合わせたきめ細かい調整が快適な聞こえに不可欠となります。低音から高音まで、聞こえの程度は一人ひとり異なるため、上手く機種の選択と調整をしないと購入してもよく聞こえません。
また機械の性質上、購入店でしか調整ができないことも大いにあります。このため、どこで購入するかが重要となってきます。
補聴器外来では、補聴器によって聞こえの状態を改善できると判断された場合、患者様と相談しながら最適な補聴器を選び、貸し出しでお試しいただきながら調整していきます。
その後、快適に使えるようになった時点で購入を検討いただきます。購入後のアフターケアも重要で、細かな調整をさらに繰り返し最適化していきます。
現在、補聴器には多くのタイプがあり、機能や形、大きさもいろいろです。多機能で高価なものもありますが、高価であればどなたでも必ず合うというわけではありません。
単に高いものを選ぶよりも、ご自分のライフスタイルや好みに合わせて、聞こえ方・機能・フィット感・見た目・予算等を考慮して選ぶことが大切になります。
補聴器の種類
具体的には以下のようなタイプがあります
補聴器は、装用すれば難聴ではない頃と全く同じように聞こえるようになるわけではありません。
しかし、これまで聞こえなかった音が聞こえるようになることで、日常生活での様々な不便が軽減され、より快適に暮らせるようになります。
診断
まず、耳内を診察し耳垢など難聴の原因が他にないかを確認します。
次に純音聴力検査および語音聴力検査を行い、補聴器の適応の有無を判断します。
純音聴力検査は音に対する反応をみます。
語音聴力検査では言葉の聞き取りがどの程度かを判定します。
これらの検査結果をわかりやすくお伝えし、聞こえに関してのお困りの事などもうかがったうえで、補聴器の必要性やタイプについてアドバイスいたします。
補聴器の機種選択・フィッティング・貸し出し・調整
次に医師と認定補聴器技能者の立ち合いのもと、補聴器の機種を選択し、フィッティング(個々の患者様の聞こえに合わせた調整)、装用指導を行います。
補聴器は院内の試聴だけでなく、ご自宅に持ち帰り、実際の生活環境の中で試していただくことができます。
一定期間ご使用いただき、再受診の際に使用感などを詳しくうかがいながら調整していきます。
何度かこのような調整を繰り返して快適にお使いいただけるようにします。試聴や貸し出しの際には、購入費用についてもきちんとお伝えしています。
補聴器の購入後には、装用した補聴器がご自身の聴力像に合っているか、実際にどの程度聞こえるようになっているか、などを定期的に確認します。
アフターケア
聞こえの状態は変化しますし、ライフスタイルが変わることで必要な聞こえ方も変わってくることがあります。
こうした変化にも対応しながら、定期的に微調整を行うことで、長く快適に補聴器をお使いいただけます。
補聴器の掃除や点検も行っていますので、気軽にお越しください。
難聴の聴力検査の結果、身体障害者の認定基準に該当する場合、お住まいの自治体から補聴器購入にかかった費用の一定額が支給されます。
しかし、これには身体障害者福祉法第15条に基づき、身体障害者手帳の申請に必要な診断書を作成できる医師として登録された医師でなければ意見書が書けません。
当院院長は聴覚に関して登録されておりますので意見書作成が可能です。該当する場合は申し上げますので、自治体で身体障がい者診断書・意見書並びに補装具意見書を受け取り、次回受診の際にご持参ください。
当院にて診断書を作成したら、後日自治体申請が可能になります。
また、補聴器の購入費用は医療費控除の対象になっており、控除を受ける場合、日本耳鼻咽頭科学会が認定した補聴器相談医の診察を受け、所定の書類を書いてもらってから購入する必要があります。
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