補聴器外来
補聴器外来

年齢を重ねるにつれて、「テレビの音が大きくなった」「会話の聞き返しが増えた」「騒がしい場所で話が聞き取りにくい」と感じる方が増えてきます。
「そろそろ補聴器が必要かもしれない」と思われた際は、まず耳鼻咽喉科を受診することをおすすめします。難聴の原因には、治療によって改善が期待できるものもあれば、早期の対応が必要な病気が隠れている場合もあるためです。
当院の補聴器外来では、まず耳や鼓膜の状態を詳しく観察し、聴力検査などを行って難聴の原因を調べます。耳垢の詰まりや慢性中耳炎など、聞こえの低下につながる病気が見つかった場合は、まずその治療を行います。
一方で、加齢性難聴など治療による改善が難しい場合には、日常生活での不便さや聞こえの状態を総合的に評価し、補聴器の装用を検討します。
加齢による聴力低下は少しずつ進行するため、補聴器を始めるタイミングが重要です。聞こえにくい状態が長く続くと、脳が音声を理解する力(聴覚情報処理能力)の低下につながることがあります。そのため、「少し聞こえづらくなったかな」と感じた段階で評価を受けることが大切です。
当院院長は、補聴器相談医および補聴器適合判定医の資格を取得しております。聞こえのことでお困りの方や、ご家族から聞こえを心配されている方は、お気軽にご相談ください。
補聴器は誰でも購入できますが、快適な聞こえを得るためには適切な診断と調整が欠かせません。難聴の程度や聞こえにくい音域は一人ひとり異なるため、機種選びや調整が合っていないと十分な効果が得られないことがあります。
当院では、補聴器による改善が期待できると判断した場合、患者様の聞こえの状態や生活環境に合わせて補聴器をご提案します。実際に補聴器を試聴・貸し出ししながら調整を重ね、効果を確認したうえで購入をご検討いただきます。
また、補聴器は購入後の定期的な調整や点検も重要です。当院では購入後も継続してサポートし、より快適な聞こえを目指します。
現在、補聴器には多くのタイプがあり、機能や形、大きさもいろいろです。多機能で高価なものもありますが、高価であればどなたでも必ず合うというわけではありません。
単に高いものを選ぶよりも、ご自分のライフスタイルや好みに合わせて、聞こえ方・機能・フィット感・見た目・予算等を考慮して選ぶことが大切になります。
補聴器の種類
具体的には以下のようなタイプがあります
補聴器は、装用すれば難聴ではない頃と全く同じように聞こえるようになるわけではありません。
しかし、これまで聞こえなかった音が聞こえるようになることで、日常生活での様々な不便が軽減され、より快適に暮らせるようになります。
診断
まず、耳内を診察し耳垢など難聴の原因が他にないかを確認します。
次に純音聴力検査等を行い、補聴器の適応の有無を判断します。
純音聴力検査は音に対する反応をみます。
これらの検査結果をわかりやすくお伝えし、聞こえに関してのお困りの事などもうかがったうえで、補聴器の必要性やタイプについてアドバイスいたします。
補聴器の機種選択・フィッティング・貸し出し・調整
次に医師と認定補聴器技能者の立ち合いのもと、補聴器の機種を選択し、フィッティング(個々の患者様の聞こえに合わせた調整)、装用指導を行います。
補聴器は院内の試聴だけでなく、ご自宅に持ち帰り、実際の生活環境の中で試していただくことができます。
一定期間ご使用いただき、再受診の際に使用感などを詳しくうかがいながら調整していきます。
何度かこのような調整を繰り返して快適にお使いいただけるようにします。試聴や貸し出しの際には、購入費用についてもきちんとお伝えしています。
補聴器の購入後には、装用した補聴器がご自身の聴力像に合っているか、実際にどの程度聞こえるようになっているか、などを定期的に確認します。
アフターケア
聞こえの状態は変化しますし、ライフスタイルが変わることで必要な聞こえ方も変わってくることがあります。
こうした変化にも対応しながら、定期的に微調整を行うことで、長く快適に補聴器をお使いいただけます。
補聴器の掃除や点検も行っていますので、気軽にお越しください。
難聴の程度が身体障害者の認定基準に該当する場合、自治体から補聴器購入費用の一部について支給を受けられることがあります。
身体障害者手帳の申請には、身体障害者福祉法第15条指定医による診断書・意見書の作成が必要です。当院院長は聴覚障害に関する第15条指定医であり、診断書・意見書の作成に対応しています。対象となる方にはご案内いたしますので、自治体で必要書類を受け取り、ご持参ください。
また、一定の条件を満たした補聴器購入費用は医療費控除の対象となります。医療費控除を受けるためには、購入前に日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定の補聴器相談医による診察を受け、所定の書類を作成する必要があります。
助成制度や医療費控除についてご不明な点がございましたら、お気軽にご相談ください。
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